ある日の我が家、遠くから質問の声。「アイコンて何だっけ？」

当たり前に使っていることを、言葉で説明するのは難しいもんです。

「画面にあるマークとか絵だよ！」と、とりあえずの答え。
応答無し。わかったのかなあ〜。

用語辞典を調べると：パソコンの操作画面において、処理の内容や対象を小さな絵や記号で表現したもの、とありました。

IT用語を取り上げて、時々はわかりやすく解説することにします。

携帯電話を機種変更したり、故障して買い替えする時は、現在の機種に記憶されているデータを移行する必要があります。

電話帳、メールアドレスはお店が移行してくれます。
しかし、受信メール、送信メール、画像は「プライバシーの関係でできません」と言われます。
例の個人情報保護法ですよね。

そうなると自分で移行しなければなりません。
そのためには、miniSDメモリーカードが必要です。
現在の機種のデータをセーブして、新機種にダウンロードします。
口でいうのは簡単、お店の人のヘルプ無しには、難しいです。

携帯のデータを保存するパソコン・ソフトが市販されていますので、それを活用するといざという時には、冷や汗かかなくて済みますが、これも一般の人にはどうか。

コンピュータの世界では故障時に備えたデータ・バックアップは常識ですが、文房具感覚で携帯を使う一般の人には、難しい話です。

携帯ショップにはいろんな人が困ってきているはずです。

不在となったライブドア社長に平松氏が就任しました。

中堅・中小企業向け会計ソフトの弥生の社長でしたが、１年前の２００４年１２月にライブドアが筆頭株主になりました。

ソニー入社、アメリカン・エクスプレス、AOLジャパンなど外資系企業などを歴任した６０歳です。

平松氏がライブドアをどう導くのかわかりませんが、経営者としての経験、人柄の両面で、期待の声は多い。

米国のベンチャー企業では、若手経営者を経験豊富なベテランが支えると言います。
ライブドアにはこの部分が欠けていたとも言えます。
とにかく平松新社長に注目しましょう。

大学入試センター試験が１月２１日に行われました。
毎年のことですが、入試に雪はつきものです。
それにくわえて今年は、英語のリスニング機器でトラブルが続出しました。
受験生も大変ですが頑張って下さい。

わたくしが受験したのは、もう随分昔のことです。
大学入試センターなんてなかったです。
わたくしはいわゆる地方出身者ですが、当時地元の高校生が目指すのは地元の国立大学です。勿論東京の国立大、有名私大を受ける者もいましたが。
国立大学は一期校、二期校に分類され、２校受験するチャンスがありました。

受験と言えば、今だに見る夢があります。


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１月２２日の記事で、IT関連企業を一括りにしては駄目だと書きました。
その中でもネット企業というのは、特にくせものです。

日経新聞から最近話題のネット企業の実態を紹介しましょう。

４企業の売上構成トップの事業です。
ライブドア：金融・投資事業
楽天：金融
ヤフー：検索サービス
USEN：有線放送

どうですか？これが話題のネット企業の売上構成トップ事業です。
わたくしの基準ではヤフーがネット企業かな？

投資家も、自己責任においてもっと基本的なことを、調べてはいかがでしょう。
TV局も評論家も国会・野党も、毎度のことではありますが、手のひらを返したようなライブドア結果批判です。

予想通り、株式相場はライブドア・ショック前の水準に戻りました。
週刊誌的な大騒ぎは静まるでしょう。
今回の事件は事件として冷静に処置され、日本の証券市場の改革につながればいいと思います。

日本の政治・経済の改革の流れが止まらないことを祈ります。

誤発注からライブドアショックと、想定外の事件に見舞われた東京証券取引所は早急にコンピュータの処理能力を引き上げる必要に迫られています。
とにかく約定件数が急増しています。
約定とは売注文と買注文が成立したことを指します。成立すると約定件数は２件とカウントされます。

現在の処理能力は４５０万件。
これに対しニューヨーク証券取引所は５倍の１千万件。
インドも同等の能力を有するというから、東証の貧弱さが際立ちます。
欧米の取引所は継続的に増強に取組んでいて、ニューヨークの場合年間１億ドルを越すIT投資というから、トップの判断の差が如実にあらわれています。

風邪を引いてしまいました。
ただ今静養中。今回は、ほんとに参りました。
３日間も会社を休みましたから、風邪では記憶にない長期病欠です。

症状は、熱、頭痛、関節痛、喉の痛み、咳など全ての症状が、体の中にこもった状態で、体全体が重たいのです。
今朝、目がさめたら汗をかいていて、体が軽く感じたので、もしやと思い熱を測ると正常値に戻っていました。やっと峠を越した！

昔から健康には自信があるんですが、風邪にはめっぽう弱いんです。

病院の帰り道、ドラッグ・ストアーで健康飲料を物色して、杜仲茶を買うことにしました。
病気になると、すぐこうですから。
インターネットで調べてみると以下のような効能があることがわかりました。

杜仲は中国に自生するトチュウ科の落葉樹です。樹皮は医薬品に用いられ、健康茶には葉が使用されます。中国では杜仲の樹皮を「内臓を補い、心臓を強め、元気をよみがえらせて気力を得、疲労を取り除き、身を軽くする」薬として、古くから利用されています。
日本では長野県や各地で栽培されています。（以上、引用）

家族には不評でしたが、しばらく飲んでみます。
三日坊主で終わらないように。

ちょっと難しい話ですいません。
企業経営におけるITの活用は、わたくしの関心のあるテーマです。
IT活用で成果を上げる企業とそうでない企業の違いはどこにあるのか？

NTTデータの浜口社長のご意見と重なる部分がありますので、一部引用しますがわたくしの意見は次の通りです。

１９７０年代から１９８０年代に、大企業は高価な大型コンピュータを導入し、大量のデータ処理や計算に利用してきました。
これは誰がみても生産性向上に貢献しました。

今やこれらの利用方法は当たり前の時代です。
しかし大企業においては、システムの入れ替えや統合のため膨大なIT投資が必要です。にもかかわらずそれに見合う効果・成果がはっきりしなくなってきました。

コンピュータシステムを構築することが、目的化しているのではないでしょうか？
今やコンピュータは単なる計算から高度活用の時代に入っています。
経営者はITのプロである必要はありません。
必要なのは経営者のリーダシップです。

経営戦略の実現をサポートするのがITの高度活用です。
先ず経営戦略を描き、次にその実現に向けて必要なIT投資判断をする。こういう順序でITを考えてはどうでしょう。

国も企業も日本はどうもITの活用が上手ではありません。

これまで何回も書きましたが、政府も医療機関もそして最近何かと話題になる証券取引所も、米国との比較において圧倒的に遅れています。

今年からe-Japan戦略に続き政府の新しい情報政策「IT新改革戦略」が始まります。いよいよ利用面に力を入れる戦略です。
そして政府は郵政・大学を除き１兆４０００億円ものIT予算を注ぎ込みます。
まあしかし、今までのやり方では間違いなく無駄遣いするのではないでしょうか。
縦割り行政同様、縦割りIT投資でバラバラなシステムを構築することになるでしょう。

IT先進国の米国では政府調達庁が省庁横断的な情報化を推進し、行政管理予算局が成果を厳しく査定しているそうです。

日本企業でもIT活用に成功している企業は、経営トップがビジネスモデルのグランドデザインに関与し、それに合わせてITを活用する方法を決めていくのです。ですからIT投資の効果も見えてくるのです。
大企業も中小企業も先ず経営ありきでなければなりません。
情報システムを構築することが目的化しては駄目だと思うのです。

２００６年１月、東京三菱銀行とUFJ銀行が合併しました。
新銀行の名称は三菱東京UFJ銀行です。
いよいよ頭に三菱が付きました。
それはさておき。

両行のコンピュータ・システムの統合は、３年後の２００８年１２月まで延期です。
リスク回避が理由であるなら、銀行のコンピュータ・システムの社会的責任という観点からは思い切った正しい判断と評価できます。

他行との競争上の問題や、何故こんなに時間がかかるのかという批判はあるかも知れませんが、これだけ大幅な延期はトップの判断なしには出来ないはずです。
みずほ銀行や東証のトラブルはいやがおうでも、経営とITの距離を近づけますね。

大相撲初場所１４日目、久しぶりに相撲を見ました。
千秋楽も見ました。実は最近、興味を無くしていたんですが。

朝青龍、琴欧州と上位陣は外国人だらけですが、白鵬の相撲を初めて見てびっくりしました。
これは日本人より関取らしい相撲の取り方です。
この人はもっと強くなると確信しました。
相撲がまた面白くなりそうです。
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「おじさんは怒ってるぞ！何がヘルプだ！」という新聞記事を見つけました。
パソコンを使っていて困ったら、ヘルプ・ボタンを押すっていう例のやつのことです。

ヘルプにいかなければならない状況になったら、ほとんどのケースはパソコンとの格闘が始まってあっという間に、時間は過ぎていきます。

昨日は妻のメール・アドレスに飛び込んでくる怪しいメール、いわゆるスパム・メールというやつを退治するために思わぬ時間を費やしました。プロバイダーのページのメニューに従ってブロック条件を設定しなければなりませんが、以外と読みにくいんですね、これが。
その前にIDとパスワードが必要ですが、ほとんど使っていないため忘れており、メモも書類も見つかりません。
コールセンターに電話しました。
本人確認をニ重にされたあと、自動音声システムに切り替わり、最終確認です。

いやあ、疲れた。
トッティ部長もこの調子ですから、分からない時には会社の人にすぐヘルプです。
妻は妻で、トッティ部長にすぐヘルプです。
人間ヘルプがなければ、普通の人にはパソコンはまだまだ難しい道具です。

ライブドア・ショックで株式市場は大荒れしました。
やっぱりホリエモンは、などと結果論の批評をするつもりはありません。
IT関連企業の株価にも影響が出ていることについて書きます。

しかしこのIT関連の関連といのがくせものだと思いませんか。

２０００年のITバブル崩壊を思い出しました。
１年半前にある研究会に投稿した小論文も思い出しました。
当時、インターネットの登場で新興のIT関連株がもてはやされ、そして崩壊しました。
もてはやされた新興企業の１社は携帯電話の販売業者でした。覚えてますか？
当時のITバブルの原因の一つはITに対する投資家の理解不足でした。
情報技術をベースにした企業と販売業者の区別が出来なかったのです。

そして今回の混乱です。IT関連というものを大括りでいいから、仕分けして観察してはどうでしょう。
IT企業、インターネット活用のネット企業、M$A企業などです。
同じITでも中身は全く別物だと思うのです。

ポータル・サイトって何？
妻から質問されました。
横で聞いていた息子がヤフーやライブドアでしょ、と返事。

portal は入り口・玄関口、site は拠点・場所。
インターネットから情報を探し出すための入り口をポータル・サイトと言います。
代表的なのはヤフーです。ヤフーに一旦入り込んで様々な情報にアクセスすることが出来ます。

最近はヤフーのような総合サイトでは質の高い情報を選別するのが大変ということで、専門サイトが登場しています。
ポータル・サイトもいい意味でオタク化していきます。

小泉首相が言及したことがある情報通信省ができるかも知れません。

現在、通信・放送は総務省、情報家電・ITは経済産業省、著作権・コンテンツは文部科学省・文化庁です。その昔は、通信は郵政省、ITは通産省でした。

民間企業ではとっくに情報部門と通信部門は統合されています。
因みに3文字略語ICTはinformation and communication technologyで
情報通信技術と約されます。つまり今や情報と通信は一体となって進化しているのです。

この分野の改革でも、小泉内閣のキーマンは竹中総務大臣です。
金融改革にみられるように、これまでも小泉改革の陰の（いや既に表の）推進者は、竹中さんです。

アマゾン・ジャパンはインターネットで買い物ができる、いわゆるネット・ショップです。
米国生まれでインターネットを使ったネットビジネス・モデルの「はしり」です。
コンピュータ投資や物流など設備投資が先行し、黒字化まで何年も苦労をしましたが、いまやネット・ショップの代表格です。

何と言っても書籍の購入ではNO.1のショップです。
この特徴はいながらにして、膨大な書籍の中からあっというまに、欲しい本を探して注文できることです。

ところでこのネットの裏側を知っていますか？
アマゾンは巨大な本の倉庫を持っています。
つまり顧客の注文を待つ本の在庫場所です。
ネットの注文は簡単でも、ここでは本物の本を探さなければなりません。
探すのは人間です。
様々なサイズの本を探すにはやはり人間の方が効率的です。

ではどうやって短時間に探し出すのか？
ここにノウハウ・工夫があります。
先ず、入荷時点でスキャナーで書籍名をスキャンし、倉庫の棚番も一緒にスキャンして、コンピュータに登録した後、保管するのです。
ですから、見てびっくり！棚の中の本は、全くばらばらに保管されています。

出荷時は、書籍名と棚番が付いたリストがコンピュータから打ち出され、人は棚の順番に庫内を回り本を取り出すだけです。

いやー、これこそITと人間の融合です。

ところで、アマゾンは本やCDだけでなく、最近はトッティ部長の大好きなゴルフ用品まで扱っています。

皆さんはどんな使い方をしていますか？

信越化学工業社長の金川氏は、政府が日銀の政策に注文をつけるのは論外だと言います。

中央銀行の独立性が今まで以上に尊重されている世界の潮流に逆行していると言うのです。そして、
デフレ脱却は企業の自助努力の成果ですし、ゼロ金利などマネーを供給し続ける量的緩和政策がなければ立ち行かない企業を温存するのは、構造改革に逆行すると言っています。

この意見に耳を傾けなければと思います。
今年も政府と日銀の関係が話題になります。

いよいよ６月からドイツでサッカー・ワールドカップが始まります。
また眠れない日が続きますが、うれしい！

さて、コンビニと言えばセブン・イレブン、これはアメリカ生まれです。
今やセブン・イレブン・ジャパンは、日本の小売業の代表です。
しかしドイツの都市部にはコンビニのような小売店がないそうです。

ドイツには閉店法があり、小売店の営業時間を制限しているからです。
労組も教会も深夜営業・日曜営業に反対しています。
月曜から土曜の営業は夜８時まで。日曜日はキリスト教の安息日で駅売店やガソリンスタンドを除いて営業できません。
ドイツで生活したことがありませんが、アメリカでも日曜日閉店が多くアルコールなども売ってませんから要注意でした。

そのドイツではワールド・カップをきっかけに規制緩和の動きがあるそうです。
期間中は深夜営業やるのかな？
それにしても国によって規制の中身がこうも違うんですね。

ローソンの新浪社長は２４時間営業をやめると言っています。

このローソンに対し、コンビニ業界の大先輩セブン・イレブンの鈴木社長は、業界・顧客を知らないと批判しているようです。

営業上のことを考えれば、一見鈴木社長に分があるようにみえます。
しかし、今日TV出演していた新浪社長の話を聞いて納得したことがあります。
深夜営業が引き起こす社会問題や環境問題への対応にも向き合っていく、というのが新浪さんの視点だったと思います。

企業には経営理念が大切です。また社会と共生していく視点が、これからの経営には必要です。
新浪氏は、鈴木氏の批判は意に介しないと言っています。
鈴木氏は日本にコンビニを持ち込んだ当時の流通ベンチャーを興したした人。
新浪氏は総合商社三菱商事から転進した４０代社長です。
今後も新浪氏に注目したい。

ところで、日本が本格的な人口減、高齢化社会に向かう中で、コンビニの利用客も利便性を求める人達や深夜の若者に加えて、高齢者像も対象になっていくのでは。
皆さんがコンビニ店長ならどんなアイデアありますか？

携帯電話を使った株式売買が増加しています。

昨年の個人投資家の売買代金は２４０兆円。
１７０兆円がネット売買、従来型の対面売買は７０兆円。
この内、携帯電話経由は１４兆円と昨年比６０％アップです。

いつでもどこでも簡単に売買できる利便性が、その要因です。
勤務中でも出来ちゃいますからね。
しかし、便利だからといって慣れない人があわててやると誤発注しますよ。

土曜日は基本的にソフトボール・チームの練習日ですが、今日はさぼり。
その代わりでもありませんが、練習終えた酒好き仲間をトッティ家に呼んで恒例になりつつある新年会。（高齢ではありません）
つまみとビールは仲間が持ってきてくれます。
トッティ家からは自家製つまみと鍋、お酒は新潟からのお土産冬季限定菊水で乾杯。
うま〜い、うますぎるぅ〜！！

孫さんが政府の進める改革にコメントしています。

企業を立て直す時には先ずバランスシートを圧縮する。
国も当然真っ先に着手しなければならない。
経費にあたる国家予算の圧縮は緊急の課題で、粗利にあたる税収引き上げを急ぐ必要はない。

わかりやすいコメントなので、取り上げました。
原理・原則をはずさないことが国も企業も大事だと思いますが、どう思いますか？

日本より一足先に高齢化に直面した北欧諸国の話です。

高齢化にもかかわらず北欧諸国の競争力が強いのは、このことを意識して早くからITを活用して、社会の様々な無駄を省き生産性や効率性を高めてきたからだと言います。

フィンランドでは電子政府を推進したり、レントゲン写真をデジタル化し複数の病院の医師が見られるようにするなど医療サービスの向上や医療費削減に役立てているそうです。

労働生産性の国際比較データによると、日本は第１９位。
主要先進７ヶ国中、最下位です。

日本の人口減少問題も、改革次第でクリアーできることも多々あります。本当のITの活用については、官・民のトップのリーダーシップ次第です。

日経新聞の社説に「女性が辞めない会社」が飛躍するとありました。

わたくしの会社では２年前から「働きやすい職場環境」をテーマに改善に取組んできました。その一環として女性チーム・若手チームを立ち上げ、働きやすい職場環境に変える為の提案をしてもらいました。

人口減問題の面からはどうでしょう。
日本より先に人口減に直面した欧州の国では、この問題を直視し立派に乗り切ったと聞きます。
女性と高齢者の就業を促進することが、キーです。

厚生労働省の試算では、放置すれば２０３０年の労働人口は今より一千万人減るが、女性・高齢者などの就業を促進すればその減少は半分の五百万人に抑えられるそうです。

女性の政治・経済への関わりを指標化したデータでは、日本は４３位で先進国では異例の低さと言います。

企業においては、この点でも経営者のリーダーシップが求められます。

ネット企業の代表である米グーグルが米三大ネットワークテレビ局CBSと組んでドラマ番組やNBA(米プロ・バスケット）の試合を放映します。１本１ドルから３ドル。米国では一足先に放送とネットの融合が進む気配です。

CBSのドラマはテレビ放映の翌日にネット配信します。楽天が提案したような昔のコンテンツではありません。

これを契機にグーグルのようなネット企業のサービス内容はどんどん進化するでしょう。
インターネットに接続したパソコンの用途は益々広がります。

株式市場で個人投資家の売買が加速しています。
昨年末の取引は、従来の経験則にはない盛り上がりだったようです。

これはインターネットを利用した、いわゆるネット取引が主因です。
証券会社の営業を通さず、ネットで簡単に売買できます。
また、株式の売買単位の小口化で購入しやすくなったことも、要因になっているようです。

今年も株のネット取引に注目です。

長時間、家にじっとしていられません。
自転車で近くの海まで、ひとっ走り。

夏が嘘のように静かです。
凧揚げ、ワンチャンと散歩、皆のんびりとしています。
風はないですが、かなり寒い日でした。

国勢調査によると、いよいよ日本は人口減時代に突入です。
いやがおうでも、社会の構造改革が進みます。

人不足は企業にも変化をもたらします。今までの経験則は全く通用しない時代です。
女性の活用などは当然のこと、就業条件も変わらざるを得ません。
この問題の先輩国である北欧に学び、ITを上手に活用することも一つです。

人口減少率が最も高かったのは秋田県。
「なまはげ」が訪れても子供がいないというのです。
住民誘致や行政の効率化など地方自治体も知恵を絞ります。
団塊世代にも誘致の声をかけているとか。

東京に集まった団塊世代は、地域・地方の活性化にもう一肌脱ぐのもいいかもしれない。

２００６年はいろいろなことがありそうな変化・変革の年になると思います。
過去の常識が通用しない時代です。

昨年の総選挙の結果に見られるように、政治・永田町の変化もその一つ。

従来型のインフレ時代は過去のもの、デフレ基調下の企業経営も本格的な競争時代です。人不足・団塊世代問題など人材に関する変化・影響も出てくると思われます。

そして我々の社会においては、益々インターネット関連ビジネスが進展・浸透してきます。
ネット広告、ネット・オークション、ブログ、ネット通販、音楽配信、ネット放映、専門サイト、携帯電話、ネット新聞などなど。。

今日はソフトボール・チームの新年初練習でした。
練習後は、仲間が持ってきた富山の立山で、今年の勝利を祈って乾杯。
完敗ではありません。
飲むための理由はいくらでもあります。


横浜プリンスホテル前での写真。いい写真が撮れました、ラッキー！
今年も変化・変革の年。
楽しいイベントも沢山あるので、楽しみな年でもあります。トリノ冬季オリンピック、ドイツワールドカップ・・・。

２００６年も小泉改革は進みます。

竹中総務大臣は通信・放送の融合に関する懇談会の座長に松原東洋大学教授を、メンバーに村上野村総研理事長らを起用します。
また郵政民営化委員会の委員に田中直毅氏らを指名しました。
この方々の力量はわかりませんが、改革の手を緩めないメッセージです。

国民の一人として見るとまだまだ課題はありますが、改革のスピード・手法は従来の自民党では考えられないことだと思います。これは大変なエネルギーです。

総合ポータルサイトと言えば、ヤフーです。

一方、最近は専門サイトが出てきました。
特定の情報や商品に対象を絞ったものです。

例えばテニスの専門サイト「テニス３６５」、化粧品サイト「アットコスメ」、高級宿泊サイト「一休」などです。

総合サイトでは満足できない、特定の情報や商品に的を絞った専門性に需要が広がっています。

皆さんも得意分野、専門性を生かしてはどうですか。
アイデア勝負です。

日本の電子マネーの代表はスイカとエディです。
世界はどうでしょう。

１９９０年前後日米欧で一斉に電子マネーが登場しました。最も有名なのは英銀行の「モンデックス」です。トッティ部長も前の会社の時に、日本での普及に少し関与しました。

しかし１０年後の現在はどうなったでしょう？
欧米の電子マネーは実証実験で終わってしまいました。
一方アジア、日本では普及し始めています。

何故か？そのヒントが新聞に書かれていました。
アジア、日本では欧米ほどクレジット・カードが一般的ではなく、現金社会であることです。
そしてもう一つ、普及のきっかけは交通機関の乗車券です。
香港では地下鉄、日本ではJRで電子マネーが普及しました。改札口の混雑を回避できます。

eビジネスも便利だけでは成功しません。社会環境などの条件も必要です。成功してからわかることでもあります。難しい。

ブログサービスの利用者が急増しています。

ブログサービス国内最大手はライブドア。
２００３年１１月にサービスを開始して、約２年間で１０５万件です。１日に数千件のブログサイトが開設されているそうです。
ちなみに２位はアメーバブログ。

２００５年９月末現在、国内のブログサービス利用者は４７３万人です。

昨年後半から始めたわたくしも、ブログサービス利用者の一人になるわけですが、マーケティング・ツールとして企業が利用するなど、新たな注目を浴びています。
なかなか勉強になりますし、奥が深い。

携帯電話を使った年賀メールが前年比５割の伸びです。
勿論、PCを使った年賀メールも伸びています。

これに対し、年賀はがきの販売枚数は１９９９年用の４２億枚をピークに減少傾向が続き、２００６年用は３８億枚を割ります。

個人情報保護法に忠実な会社では、上司に年賀状を出したくても直接本人に聞かないとわからない、というのも逆風です。

でもネット社会になればなるほど、心のこもった年賀はがきの良さが際立つこともあるのではと思います。

企業の経営環境が大きく変わろうとしています。
その要因の一つは雇用の流動化です。
大企業を離れ、中堅企業や新興企業を支える人材も増えてきました。
流動化は企業の経営にとっても、個人にとっても活力を生みます。

雇用の流動化が進むと大企業の優位性はなくなります。何故なら優秀な社員ほど力が発揮できる企業に転職するからです。
転職先は中堅・中小・新興企業にも広がります。
そうなると大企業にだけ優秀な人材がいるとは限らなくなります。
これは大企業にとって脅威です。

昨年１１月２１日に参加したセミナー「会社のしくみは変えられますか？」で頂いた本でも、大企業であることは必ずしも有利ではない時代になってきたとコメントしています。
同感です。中堅・中小企業にもビジネス・チャンスがあります。

明けましておめでとうございます。

今年最初の記事は携帯電話になりました。

NTTドコモはムーバからフォーマへの完全移行を積極的に進めていましたが、どうも遅れるようです。営業上やむなくムーバの新機種を出します。
その理由は基地局整備の遅れで、地域によってFOMAの接続状況がmovaより悪いからです。
トッティ部長もFOMAへの乗換えを検討していましたが、もう少し様子を見ることにします。

FOMAは第三世代携帯電話といわれ、通信速度が１０倍以上速くなり動画のやりとりや音楽のダウンロードができるようになります。しかし、接続が悪ければ実用に問題ありです。

第三世代携帯電話ではKDDIのauの方が乗換えが進んでいます。
今年も携帯電話のサービス競争は激化します。

大晦日です。
近所の仲間と除夜の鐘をついてきました。
今年は８６回目の鐘です。（ゴルフのスコアーか？）
甘酒をいただきました。


そして称名寺へ、はしごです。


元旦です。
いつもの通り、鎌倉の八幡宮です。
今年最初のお酒は、八幡宮のお神酒です。２００円。


そして銭洗弁天へ。
洗ったお札を乾かしているところ。
帰り道におしること磯辺焼きを食べました。
ここのおしるこは、最高です。昨年も食べました。
銭洗弁天に向かうトンネルの手前のお店です。